19世紀のオスマン帝国、見た目はまだ大帝国っぽかったけど、中身はというと……列強に経済の首根っこを握られてる状態。 どうしてここまで財政的・経済的に従属するようになってしまったのか？
その理由は、ひとことで言えば「金がないのに近代化したかったから」。でも、話はそんなに単純じゃないんです。
今回は、オスマン帝国が列強に経済支配されていった背景を、丁寧に整理してみましょう！

 

 

スタートは“自分から譲った”通商特権だった

列強との関係が一気に悪くなったわけじゃなくて、むしろ最初はオスマン側から好意的に扉を開けてたんです。

 

通称「カピチュレーション」から始まる

16世紀、スレイマン1世の時代にフランスに通商特権（カピチュレーション）を与えたのが始まり。この時はまだ「こちらの好意で通商を許可してやってる」という感じでした。

 

でも時代が下って18世紀以降になると、列強がどんどん特権を拡大要求してきて、ついには治外法権・関税特権・自由貿易の保証までオスマン帝国は認める羽目に。この段階で、すでに経済的な主導権はガタガタになり始めていました。

 

1838年の「英土通商条約」が決定打

オスマン帝国がムハンマド・アリーの反乱を抑えるためにイギリスの支援を必要としたとき、イギリスは見返りとしてとんでもなく不平等な通商条約を押し付けます（いわゆるバルタ・リマン条約）。
この条約で、関税自主権の放棄＆国内産業の保護禁止が明記され、帝国は安価なイギリス製品に飲み込まれる構造になっていきました。

 

「近代化したいけど金がない」→列強からの借金漬けに

19世紀半ば、オスマン帝国も近代国家っぽくなりたい！って強く思ってたんです。
でも、鉄道・港湾・軍備・教育……やりたいことは山ほどあっても、とにかく資金がない。
そこで選んだ手段がヨーロッパ列強からの借金でした。

 

戦費と改革費用でどんどん債務が膨らむ

特にクリミア戦争（1853〜56）のあと、オスマン帝国は本格的に対外債務に頼るようになります。
最初は「なんとか返せる」レベルだったのが、教育・軍事・インフラと近代化に次々お金がかかることで、雪だるま式に膨らんでいったんです。

 

ついに1875年、デフォルト（債務不履行）

返済不能に陥ったオスマン帝国は、列強に「もう返せません」と支払い停止を宣言。
その結果、1876年には「オスマン公債管理局（ダイナ）」が設立され、国の税収の一部を直接、列強側が管理・徴収するという事態にまでなってしまいます。

 

通貨・関税・経済政策まで“外からコントロール”される

債務管理機関が作られたことで、オスマン帝国は自国経済の運営権を部分的に失うことになります。
それは、単なる借金返済だけにとどまらず、国家の内政にまで列強が口を出すきっかけにもなってしまいました。

 

中央銀行も実質“外国の銀行”

1863年にはオスマン帝国中央銀行が設立されますが、資本のほとんどはフランスとイギリスの銀行家が出していて、紙幣の発行権・利子政策まで外国人に握られるという皮肉な状況に。

 

不平等条約で経済政策の自由も制限

通商面でも、オスマン帝国は列強に一方的に有利な条件を次々と受け入れさせられていきます。 特に関税政策や国内産業保護の自由が制限されるようになり、 国として独自の経済戦略を立てる余地がどんどん狭まっていったんです。

 

• 関税は列強に承認されないと変更できない
• 外国商人の商圏が広がりすぎて地元商人が衰退
• オスマン政府の施策が列強の圧力でつぶされることも

 

このように、列強の干渉は単なる外交交渉ではなく、経済の根幹にまで入り込むレベルになっていきました。
オスマン帝国は「自分の家の経済を、自分で決められない」という苦しい状況に追い込まれていったんです。